福島第一原発事故のさなか、刻々と流れる情報を、人々はどのように受け取り、そして伝えていったのだろうか。震災から2年が経とうとするなか、未曾有の災害の渦中でのマスメディア、そして科学コミュニケーションについて振り返る試みが、各地で始められている。

　2013年1月20日、東京で開催された「ミドルメディアキックオフシンポジウム」もそうした取り組みの一つだ。シンポジウムでは、福島県立医科大学特命教授の松井史郎氏、南相馬市主婦の高村美春氏、同市「絆診療所」医師の遠藤清次氏が、震災直後から今日に至るまでの間の科学コミュニケーションとマスメディアに関し、それぞれの立場からの経験を話題提供した。

　不特定多数にむかって発信される情報は、時として、多くの人を翻弄する。情報の受け手がおかれている状況は人それぞれで、「社会」という最大公約数的な表現ではくくれないからだ。

　「逃げろ！といろんな人から連絡がきたけれど、何から逃げればいいの？何のために逃げればいいの？それがわからなかった」という高村氏の問いは、まさに現場にいた立場から、最大公約数的報道の弱点をストレートに指摘するものだ。
不確実で、断片的な情報しか入ってこない現場において、人々はそれぞれに置かれた状況で、決断するしかない。子を守る母と、患者を守る医師（遠藤氏）とでは、決断するに必要な情報の優先順位が異なる。けれども、危急時のマスメディアは、このようなニーズを拾えない。発信された膨大な「情報」は、必ずしも必要でない救援物資を多量に投下するようなものだったのかもしれない。

　情報の発信者と受け手の双方にとって、発信された情報が届けたい人に届かず、受け取りたい情報が届かない、というすれ違いの発生は、その後のコミュニケーションにまでひびを入れたように見える。深刻な被害の中にあって、何を信用したらいいのかわからなかったという経験は、情報と情報の提供者に対するぬぐいがたい不信を生んだ。

　しかも、災害の当事者にとって危難はまだ過ぎてはいない。なにも終わってはいない。自分たちが何に巻き込まれたのかよく理解できないままに、県民健康管理調査が始まったことで、あたかも調査の客体と扱われていると感じる人は少なくないだろう。松井氏は、県民健康管理調査を担う福島県立医科大学の広報部門長として、長期的な情報収集の必要性を訴える科学の立場と、災害の当事者を含む社会全体の端境で、「誰のための何のための情報」であるのかという問いに立ち向かい続けている。

　当事者の視点、現場の痛みは、社会全体を対象とする「マス」ではなく、顔が見える距離、すなわち「ミドル」で共有しなければ、立場の違いや専門性の壁を越えることは難しいのではないか。そうした問題意識が、ミドルメディアという試みの始まりである。　

　科学技術の情報を「伝える」ということは、科学技術の知見を、知っている者から知らない者に、正確に（「正確」であるとはどういうことかさえ問題なのだが）伝えれば事足りる問題ではない。科学技術の情報伝達が引き起こす混乱の背景にあるのは、弁護士である私からみれば、科学技術をめぐる社会的な紛争だ。

　予期せぬ紛争に巻き込まれた科学技術の素人は、自分の目の前にある問題を解決するために、科学技術の知識を得ようとする。ただし、そこで必要な情報は、自分の目の前にある問題の解決にとってさしあたり必要なものなのであって、科学技術の知識そのものではない。むしろ、科学技術の詳細な知識は、時として個人の問題解決にとって混乱の原因にしかならないことさえある。

　他方で、発信者である科学技術者側は、直接的にせよ間接的にせよ、自分が社会の紛争の当事者になっているという自覚はあまりないようである。まじめに仕事を一生懸命していたら、報道をめぐって、社会からクレームが殺到する。必死で説明をしても、納得してもらえない。まじめな人ほど、いっそう自分の専門領域について、さらに「正確」な説明をしようとしがちだ。それなのに、どうしてこれほど「科学に対する不信」が募るのか、彼らには容易には理解できない。

　しかし、人々が口にしているのは、単純な「科学に対する不信」ではない。目の前の問題を、当事者の視点で一緒に考えて欲しいと求めている言葉が、紛争に慣れていない科学技術者には、科学技術一般への不信と聞こえているようでもある。

　ミドルメディアの試みは、こうしたフラストレーションが「マス」（大衆）レベルでの情報提供にあるからではないかとの問題意識から始まったように思う。
ミニでもなく、マスでもなく、領域の端境にいて問題に直面している人々が、顔が見えるミドルのレベルで集まって、交流しようという試みである。

　私は、このような試みが、さまざまな問題で、社会のいろんな場面でとりくまれていくことに賛成である。同時に、問題解決を行うためのプロフェッション不在で、直接対話をしようとするのも容易でないことは、法律家として経験済みだ。

　紛争状況での対話では、そのための専門家が必要だ。

　科学コミュニケーター、ファシリテーターなど、科学技術コミュニケーションの文脈で、さまざまな呼ばれ方があり、その定義や目的もさまざまだが、私たち法律家の呼び方では、メディエイター（調停者）が一般的だろう。双方向での科学コミュニケーション、という表現もしばしば耳にする。しかし、そこでいう双方向性とは多くの場合、大学の講義とは異なり、素人の質問でも受け付けて答えますよ、という以上のニュアンスを感じることはない。

　メディエイターを、科学技術をめぐるコミュニケーションの問題に活用しようという意識はそれほど広がってはいないかもしれない。しかし、お互い（当事者は必ずしも　二項対立ではなく、三者以上のことも珍しくない）のニーズを知り、問題の優先順位を合意し、Win-Winでお互いが得たいものを得る（単なる互譲ではない）ための方法論は、長く法学の領域で研究されてきた（Win-Loseの裁判手続きに対し、Alternative Dispute Resolution、ADRと呼ばれるものの一つだ。
日本では「裁判外紛争処理手続き」と呼称されることが多い）。

　こうした経験は科学コミュニケーションにも生かせるのではないか。ミドルレンジで、科学技術のメディエーションの試みがなされ、多くの対立や混乱が解かれることを心から願う。

　誰かが誰かに「伝える」だけではなく、お互いがお互いの立場で一緒に「決める」試みの広がることは、不意に訪れる指針のない混乱の中で、人々が後悔なく行動するための基礎を形づくるだろう。

　最後に、「調停」について参考となる文献として、レビン小林久子「調停者ハンドブック―調停の理念と技法」（信山社、1998年）を紹介したい。